

後付けで踏み間違い防止装置をつければ、もう安心と思っていませんか?実は、障害物がない場所では装置が作動せず、踏み間違えても普通に加速してしまいます。
後付けの踏み間違い防止装置とは、今乗っている車に取り付けるだけで、アクセルとブレーキの踏み間違いによる急発進を抑制できる装置のことです。新車に標準搭載されているシステムと同じような機能を、すでに所有している車にも追加できる点が最大のメリットです。
関連)https://dime.jp/genre/730258/
装置の仕組みは、大きく2つのタイプに分かれます。
関連)https://global.toyota/jp/newsroom/toyota/28290965.html
関連)https://www.autobacs.com/product/pedal_mihariban_2/top.html
重要な点があります。どちらのタイプも「自動ブレーキ」ではありません。装置が作動しても、ドライバー自身がブレーキを踏まなければ車は止まりません。あくまでも「加速を抑制する」補助装置である、という認識が必要です。
関連)https://www.youtube.com/watch?v=dYVb-6HKVYo
国土交通省は2020年4月に後付け装置の性能認定制度を創設しました。認定を受けた製品は一定の安全基準を満たしていることが確認されているため、購入の際はこの認定品を選ぶことが原則です。
関連)https://www.mlit.go.jp/report/press/jidosha07_hh_000344.html
主要なメーカー別の代表的な後付け装置を以下にまとめます。
| メーカー | 製品名 | 特徴 |
|---|---|---|
| トヨタ自動車 | 踏み間違い加速抑制システム(サポトヨ+) | 超音波センサー4個、前後3m以内の障害物を検知 youtube(https://www.youtube.com/watch?v=xsjaqC9WmM0) |
| ダイハツ工業 | つくつく防止 | ダイハツ車専用、前後4カ所のソナーで検知 carlife.royal-auto(https://carlife.royal-auto.jp/2019/08/23/%E3%82%A2%E3%82%AF%E3%82%BB%E3%83%AB%E3%81%AE%E8%B8%8F%E3%81%BF%E9%96%93%E9%81%95%E3%81%88%E3%83%BB%E6%80%A5%E7%99%BA%E9%80%B2%E3%82%92%E9%98%B2%E6%AD%A2%EF%BC%81%E3%80%8C%E5%BE%8C%E4%BB%98%E3%81%91/) |
| オートバックス | ペダルの見張り番Ⅱ | 急踏み込みを検知して加速抑制、幅広い車種に対応 autobacs(https://www.autobacs.com/product/pedal_mihariban_2/top.html) |
| ACR | FM300AA | 国土交通省認定、前方障害物検知と加速抑制 acr-ltd(https://www.acr-ltd.jp/product/automatic_alert/) |
これが基本です。自分の車がどの製品に対応しているかを、まず確認するところから始めましょう。
後付け装置の費用は、製品の種類と取り付け工賃を合わせると、おおよそ2万円〜6万円程度が相場です。製品によって機能が異なるため、費用と機能のバランスを見ながら選ぶことが大切です。
費用の内訳は以下のように構成されます。
東京ドームのグラウンド面積が約1万3,000平方メートルと広いように、費用の幅も広い印象ですが、装置の機能差がそのまま価格差につながっています。障害物検知機能付きのタイプは、機能なしのタイプより2万円前後高くなる傾向があります。
関連)https://www.city.ishioka.lg.jp/shigoto_sangyo_machi/kotsu/page007047.html
取り付けはカーディーラーや、オートバックス・イエローハットなどのカー用品店に依頼するのが一般的です。自分で取り付けようとすることは、電子部品への配線作業が伴うため、専門知識がないと誤作動のリスクがあります。専門店での取り付けが条件です。
費用を抑えたい場合は、事前に複数の店舗で見積もりを取ることをおすすめします。取り付け工賃は店舗によって大きく異なるため、合計金額で比較することが重要です。
参考:オートバックス「ペダルの見張り番Ⅱ」の製品情報・取り付け詳細
https://www.autobacs.com/product/pedal_mihariban_2/top.html
かつて国の「サポカー補助金」制度が存在しましたが、現在は終了しています。ただし、各都道府県や市区町村が独自に補助金制度を設けているケースが多く、居住地によっては今でも補助を受けられる可能性があります。
関連)https://www.sinenth.co.jp/monisuta/column/support-car-subsidy/
自治体補助金の一般的な条件は次のとおりです。
関連)https://www.city.ishioka.lg.jp/shigoto_sangyo_machi/kotsu/page007047.html
補助金の上限額は自治体によって異なります。茨城県守谷市の例では費用の1/2、最大3万円までの補助が設けられています。石岡市では障害物検知機能付き装置で最大2万5,000円、機能なしで最大1万5,000円が上限です。
関連)https://www.smart-hojokin.jp/subsidies/45620
注意点があります。多くの自治体では「装置の取り付け前に申請が必要」というルールがあります。先に取り付けてから申請しようとすると補助金を受け取れないケースがあるため、順番を間違えないことが重要です。
関連)https://www.city.ishioka.lg.jp/shigoto_sangyo_machi/kotsu/page007047.html
居住地の補助金情報は、データシステムのウェブサイトでまとめて確認できます。取り付けを検討しているなら、まず補助金の有無を調べてから動き出すのが賢い順番です。
関連)https://mycar-navi.com/safety_pedal/
参考:各地の自治体補助制度をまとめたデータシステムの情報ページ
https://mycar-navi.com/safety_pedal/
「後付けすれば、どんな車でも安全になる」と思っている方は少なくありません。これは誤解です。後付け装置にはそれぞれ「適合車種」が定められており、対応していない車種には取り付け自体ができない場合があります。
関連)https://jafmate.jp/car/troubleconsultation_20221020.html
車種の適合状況には以下のような実態があります。
関連)https://www.youtube.com/watch?v=Dz4TpKTLm3g
取り付けを検討するとき、車検証に記載されている車台番号・型式を手元に準備しておくと話がスムーズです。ディーラーやカー用品店に問い合わせる際に「型式」と「年式」を伝えれば、適合可否をその場で確認してもらえます。
また、マニュアル車(MT車)は踏み間違い防止装置の対象外になることが多い点も見落とされがちです。2028年9月から義務化が始まる「ペダル踏み間違い時加速抑制装置」の対象も、クラッチペダルのないAT車に限定されています。これが条件です。
関連)https://car.watch.impress.co.jp/docs/news/2023342.html
適合情報は各メーカーの公式ウェブサイトや、取り付け店舗のスタッフに確認するのがもっとも確実です。事前確認を一つ行うだけで、無駄な出費や取り付けミスを防げます。
参考:国土交通省による後付けペダル踏み間違い急発進抑制装置の認定情報
https://www.mlit.go.jp/report/press/jidosha07_hh_000344.html
後付け装置が車種の問題で取り付けられない場合、あるいは費用的に難しい場合でも、踏み間違いのリスクを下げる方法はあります。意外なことに、ペダル配置の工夫だけで事故率が変わるというデータもあります。
まず確認したいのが「フットレスト」の活用です。左足を置く位置が不安定だと、ブレーキを踏もうとした際に足がずれてアクセルを踏んでしまうリスクが高まります。フットレストに左足をしっかり固定する習慣をつけることで、踏み間違いのリスクを物理的に下げられます。
次に、駐車場での発進前に「シフト位置の確認」を声に出して行うことも有効です。声に出すことで注意が集中し、無意識な操作ミスが減ります。
後付け装置の取り付けが実現しない場合に検討したい選択肢を整理すると、
関連)https://www.mlit.go.jp/report/press/jidosha10_hh_000330.html
これは使えそうです。後付けにこだわらず、現在の運転習慣と車の状態を総合的に見直すことが、安全運転につながります。
国土交通省が2025年6月に発表した改正により、2028年9月以降の新型乗用車にはペダル踏み間違い時加速抑制装置の搭載が義務化されます。つまり、近い将来に新車購入を検討している方は、後付けではなく標準装備の車を選ぶという選択肢も現実的になっています。
関連)https://car.watch.impress.co.jp/docs/news/2023342.html
参考:2028年義務化に関する国土交通省の発表詳細
https://www.mlit.go.jp/report/press/jidosha10_hh_000330.html
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